ドローンによる映像撮影|撮影・申請・依頼方法

2020.03.13

さまざまな場面を空中撮影ができるドローン

ドローンは近年はその性能の向上がめざましく、空中撮影、いわゆる空撮によって、映像撮影にこれまでにない迫力と美しさをもたらしています。またヘリコプターや航空機、気球などを使った従来の撮影方法では難しかった角度や狭い場所での撮影も、高いクオリティで可能にしています。

このため、ドローンを使えば空中から目的や用途に合わせ、映像撮影においてさまざまな場面で活用することができます。

出典:https://pixabay.com/ja/

 

ドローンとは

「ドローン」という呼称は、一説ではもともとオスの蜂を指す言葉で、プロペラの動作音が蜂の羽音に似ていたため名付けられたとされています。

ドローンは構造上、人が乗って操縦せず、遠隔操作あるいは自動操縦によって飛行させることができる機体です。しかしながら定義は比較的幅広く、無人機であればおおむねドローンと呼ばれ、さらに人が乗る場合でも小型で自動操縦できればドローンと位置づけられることがあります。

またドローンの種類は、現在のところマルチコプター(マルチローター)型、固定翼型などが主流です。

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ドローンで撮影される映像の種類や特徴

ドローンを使った撮影では、工夫次第でさまざまな表現ができ、観る人に対し斬新な映像で感動や驚きを与えることができます。

 

空撮

ドローンによる撮影で最も得意とするのはやはり空撮です。上空からの撮影は、小型であることから撮影アングルのバリエーションが豊富で、従来とは異なる映像表現で被写体の規模や美しさを伝えることが可能です。

 

低空域での撮影

地上150メートル程度の高空域で撮影が可能なドローンですが、一方で地面すれすれの低空域の撮影も可能です。これにより低空域と高空域を融合して空間を立体的に捉えることで、被写体の迫力をより魅力的に伝えることができます。

 

被写体と並走しながらの撮影

ドローンは単なる空撮だけでなく、被写体と並走しながら撮影することも可能です。例えば走行する自動車を被写体にした場合、ドローンがリードしたり、あるいは追随したりすることで迫力ある映像を撮影することができます。

 

レールやクレーンを使わない撮影

一般的な映像では動く被写体を撮影する際に、レールやクレーンを設置することがあります。しかしながら、撮影現場によっては大きな機材を持ち込めないことも少なくありません。

そこで、自動で水平を保つことができるドローンを有効に活用すれば、レールやクレーンを設置したのと同様の映像が撮影することができます。

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ドローンを利用した撮影のメリット

映像制作をする場合、撮影視点は非常に重要なポイントです。そこで、ダイナミックな表現を可能とするドローンを活用すれば映像撮影においてさまざまなメリットをもたらします。

 

被写体に接近できる

ヘリコプターや航空機など、空撮を可能にする手段は従来からいくつもありますが、どれも人が乗って撮影する大型のものです。その点、ドローンは大型のものでも人が乗って撮影するほどのサイズではありません。このため、ドローンは狭い場所などでの空撮も、より被写体に接近することができます。

 

従来の空撮の手法よりも比較的低コストで撮影が可能

ドローンによる空撮は、従来の空撮の手法よりも比較的低コストで撮影が可能です。

これまで空撮では、ヘリコプターや航空機を高額でチャーターしなければならず、さらに燃料費や、パイロット、カメラマンなどを確保するための人件費も必要で、撮影はどうしても大掛かりになりがちでした。

その点、ドローンはリモコンによる比較的容易な操縦で撮影が実現し、バッテリーによって経済的に飛行することができます。

 

ドローンを利用した撮影のデメリット

ドローンの登場は映像撮影の分野で可能性と自由度を広げましたが、メリットばかりではありません。実際の撮影ではデメリットも考慮しておく必要があります。

 

撮影高度に制約がある

撮影アングルのバリエーションが豊富で、空撮を得意とするドローンですが、一般的なドローンの飛行能力はおよそ高度500m程度です。

またそもそも日本国内では、法令によって、ドローンによる撮影可能な高度は150メートルに制限されています。この後詳しく触れるように、書類申請を行えば150メートル以上の高度を飛行させることも可能ですが、いずれにしてもヘリコプターや航空機で撮影可能な高度には及びません。

このため、被写体が大きく、かつその全体の映像を空撮したい場合などにはドローンは不向きでしょう。

 

撮影時間に制約がある

メーカーや機種によっても異なりますが、飛行可能時間は最大30~40分程度が一般的です。よってドローンによる連続撮影時間もこれに依存します。飛行可能時間が把握できていない場合、バッテリー切れによる墜落や水没といったリスクが避けられません。

 

日本国内でドローン映像を撮影する場合の注意点

ドローンは性能の向上と、誰にでも比較的簡単に操縦が容易なことから、アメリカではホワイトハウスに侵入したり、日本では首相官邸に墜落するなどのセキュリティや安全面での利用が問題視されています。このため、ドローンは活用が期待される半面、世界的に規制も厳しくなってきています。

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ドローンを飛行させるには飛行申請手続が必要

日本では撮影高度の点で若干触れたように、ドローンの規制の一環として、「小型無人機等飛行禁止法」によって制限があり、飛行させるためには国への飛行申請手続が必要です。管轄は国土交通省航空局となっていて、申請書類は内容の確認のために10日前までに提出するよう推奨されています。ただし、書類に不備があった場合さらに時間を要する可能性もあるため、撮影日が決定している場合にはできるだけ早い段階で申請を行ったほうがよいでしょう。

また、飛行申請手続が必要な区域は以下のように定められています。

  • 空港等の周辺空域
  • 人または住宅の密集している地域上空
  • 地表または水面から高さ150メートル以上の空域

以上のような区域でドローンを飛行させる場合、飛行申請手続の上で、次のような原則に従わなければなりません。

  • 日中に飛行させる
  • 人や車両などとの距離を30メートル保つ
  • イベント会場上空では飛行させない

ただし同一の申請者が一定期間内に繰り返しドローンを飛行させる場合や、複数の場所で飛行させる場合には後日まとめて包括申請できるため、覚えておくと便利です。

このほか、国土交通省のDIPSとよばれるサービスを利用すれば申請を簡略化できます。

 

飛行申請手続如何に関わらず飛行が禁止されている区域もある

飛行申請手続を行った場合でも、以下の区域では、ドローンを飛行させることはできません。

  • 国会議事堂
  • 内閣総理大臣官邸
  • その他の国の重要な施設等
  • 外国公館等
  • 原子力事業所

これらの区域でドローンを飛行させ法令に違反した場合には、一年以下の懲役、または50万円以下の罰金に処せられます。

 

飛行禁止区域は事前に確認が必要

以上のような点から、ドローンの飛行には必ず飛行禁止区域の確認が必要です。そこで確認の際には航空法に定められているドローン飛行禁止空域を確認できるウェブ上の地図サービスなどを利用すると便利です。

また、200グラム以下の軽量なドローンのであれば飛行申請手続は不要なため、申請が通らない場合や時間的な余裕がない場合、こうしたドローンで代用するのもひとつの方法です。

ただし、飛行禁止区域外であっても、土地や地域、場所によって、それぞれ管理者は異なるため、必ずその場所の管理者に確認をとってからドローンを飛行させなければなりません。

 

ドローンによる撮影を映像制作会社へ依頼するなら

ここまでのように、ドローンによる映像撮影では、さまざまな規制への対応が必要です。また、比較的容易に空撮が可能であるとはいえ、完成度の高い映像を撮影するためには高いスキルが求められます。

このため、クオリティの高い映像をスムーズに撮影するためには、映像制作会社などのプロに依頼するのがおすすめです。

そこで、映像制作会社に撮影する場合の実際の流れをみていきましょう。

 

映像制作の依頼方法①問い合わせ

ドローンによる映像撮影を映像制作会社に依頼するには、まず希望の業者を選定し、電話やメールフォームなどで問い合わせを行います。その際、映像の用途や希望の撮影日、納期などの要望を映像制作会社に伝えましょう。

この段階で撮影場所の可否などに関してある程度の回答を得られる場合もあります。

 

映像制作の依頼方法②見積り

映像制作会社に要望を伝えたら、見積りを依頼するか、あるいは料金プランを選択します。

これにより映像制作会社からは概算の料金が提示されます。また、見積りは複数の業者に同一条件で依頼し、費用を比較するとよいでしょう。

 

映像制作の依頼方法③発注

費用が確認できたら映像制作会社に撮影の発注をします。発注が行われると、撮影内容、撮影日、納期の調整が行われます。

また、必要に応じてドローンの飛行申請手続などの依頼も可能です。

 

映像制作の依頼方法④打合せ・撮影準備

発注後、発注内容に従って撮影当日に映像制作会社と最終的な打ち合わせを行います。その後現地の確認、ドローンをはじめとした機材のチェックなども実施されます。

ただし悪天候が予想される場合には撮影日程の再調整が必要です。

 

映像制作の依頼方法⑤撮影

機材のセッティングができ次第、依頼者立会いのもと、ドローンによる撮影を行います。

急な天候の変化などにより撮影開始後でも中止となる場合がありますが、依頼者の都合でない限り多くの映像制作会社ではキャンセル料などが発生することはありません。

 

映像制作の依頼方法⑥納品

撮影された映像は、DVDやUSBメモリなどの各種媒体で納品されます。映像制作会社によってはオンラインストレージによる納品も可能です。

また依頼内容によって、納品前に撮影された映像の編集や補正が行われる場合もあります。

 

ドローンによる高クオリティ映像は映像制作会社へ

ドローンの小型かつ遠隔操作による無人飛行であるという特性は、映像撮影の分野でこれまでの空撮の手法にはない多彩な表現を可能にしています。また、アイデア次第でハイクオリティな映像制作を比較的低コストで手軽に実現できるのも魅力のひとつです。

ただし、企業のPRやイベントなどに利用する映像をドローンを活用して撮影するのであれば、法規制の問題もクリアにしながら、より高いクオリティで撮影が実現できる映像制作会社への依頼が有力な選択肢となるでしょう。

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